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用語集 大学入試編

あ行

足切り点 殆どの学校は入試科目の総合点で合否が決まりますが、一部の学校では、教科ごとに基準点を決めていて、合計点で合格ラインを越えていても、基準点以下の教科が1教科でもあると不合格とする、いわゆる「足きり点」を設けている学校もあります。例えば、教科ごとに全受験者の平均点の二分の一以下の得点をラインにするなど。
圧縮配点 センター試験の科目の配点を均等に低くすること。一次試験と二次試験の得点比率を整えるために大学側が行う。
アラカルト方式 多様化する入試選抜方式の中の一つ。とくに次の2方式を指すことが多い。1.国公立大で、4教科以下で受験可能な方式。2. 複数の入試方法から選択できる私立大の複線入試。もとは1990年に始まった「大学入試センター試験」で、6教科32科目(2006年度以降6教科28科目)から、大学が受験科目を自由に指定できるようにした方式を指す。原則的には1科目だけを受験科目とすることもできる。こうした選択性をもたせることについては、功罪両面あることが認識されてきており、2001年には国立大学協会が、「国立大学志願者に原則としてセンター試験5教科7科目の受験を課す」とする「提言」を発表している。
また、「アラカルト方式」は大学入学後、履修科目の選択の仕方についても使われることがある。大学受験におけるアラカルト方式がどちらかという受験科目数減の方向に動いたのに比べて、大学でのアラカルト方式は、細分化された専門科目から、学生自身が自主的に科目を選択し組み合わせることができる方式で、意味が異なる。
一般入試 一般入学試験の略。「一般選抜」とも言う。高校で学んだ学科の筆記試験で学力をみる試験。もっとも一般的に行われる筆記による学力試験(いわゆるペーパーテスト)という意味で用いられるが、推薦入試など「特別入試(特別入学試験)」「特別選抜」に対する対語としても使われる。学部・学科によっては、筆記試験に面接や実技が加わる一般入試もある。
インターネット出願 志望大学のウェブページから出願すること。インターネット出願を受け付ける大学は、それぞれのウェブページに出願用の専用ページを設けている。その手順説明に従って必要事項を記入し、「出願」ボタンをクリックするというのが一般的。出願締切日は郵送と同日の場合が多い。また、インターネット出願でも、受験料振込み確認シートや、成績表などを郵送する必要がある場合がほとんど。近くの郵便局の窓口受付時間を確認し、ゆとりを持って出願することが必要な点は、郵送出願と変わらない。インターネット出願サイトの手続きに従って出願ボタンをクリックすればすべて完了というわけではないことに注意したい。
AOスカラシップ AO入試における成績優秀な合格者に対して、奨学金を与える入試入学制度。「スカラシップAO」など呼称にはバラエティがある。
AO入試 推薦入試の一種。「アドミッション・オフィスによる自由応募入試」の略。AOはAdmissions Officeの略で「入試事務室」のこと。「つまり入学者を審査する事務室」のことで、Admissions policyと言えば、どんな学生を受け入れたいかを示す、受け入れ評価基準、その考え方を指す。「入学審査事務局」「入学センター」など大学によって呼称は異なる。慶應義塾大学の総合政策学部・環境情報学部が学部開設の1990年度より実施。その後私立大学に広がり、国公立大学でも導入されるようになってきている。試験は書類選考・志望理由書・面接・小論文などで、「なぜその大学で学びたいのか」という理由・意欲・目的意識の高さなどを中心に人物を判断、選抜する方式が多い。自己推薦入試や公募制推薦入試に似る。アメリカではごく一般的な入試方式だが、日本では明確な一般的定義はされていない。形式は大学によって様々だが、面接を中心として大学と受験者がお互いに何を求め、目指すのかを判断する入試と言えるだろう。難関大学では、小論文や学力試験が課されるため、きちんとした対策なしには受からない。大学によっては自己推薦とあるが、これは推薦書を自分で作成して出願する方式。高校生活だけでは分からない自分の個性や能力を自分の言葉でアピールできるメリットがある。
AO入試エントリー AO入試の面接の前に、入学の意志を表明すること。大学ごとにエントリーシートが用意されており必要事項を記入して提出する。エントリーシートをもとにした面接が行われ、学力以外の能力など、評価選考の対象になる。大学によってはプレゼンテーション能力を見たり実技試験を課す大学もあり、事前の準備が必要である。大学生が就職活動で提出するものとごく近いもの。インターネットからエントリーできる大学もある。

か行

学コン 月刊誌『大学への数学』で人気がある「学力コンテスト」の通称。
学習成績概評 「評定平均値」([⇒「評定平均」の項参照]。5段階評価の平均値)をA~Eの5段階に対応付けランク分けしたもの。「推薦入試」の際に提出する書類の中でも大きな重要性を占める。
学内併願 同一の大学の異なるいくつかの学部に出願し受験すること。私立大学で導入されている。学部・学科別に試験日が重ならないように配慮されている。
隔年現象 一般的に,入試倍率には『隔年現象』という傾向が見られます。今年の倍率が高かった場合には翌年の入試で倍率が下がり,逆に今年低かった場合には翌年に上がるというものです。
関関同立 関西圏の難関四私立大学の総称。 関/関西(かんせい)学院大学  関/関西(かんさい)大学 同/同志社大学 立/立命館大学
基準点 大学入学試験で、その学部において非常に関連が深い科目(例えば「英文学科」の場合は「英語」)に一定の基準得点を設けること。たとえ総合得点が高くても、その科目で基準を下回ると不合格になる。
客観式 解答をいくつかの候補から選択して答えさせる方式。マークシートなどもこれに含まれ、○×式の場合もある。選択肢に未知の用語があるような場合も消去法などで正当を導くことが可能である。自分で考え理解したうえで解答するのが基本だが、得点することも重要なので、ノーマークで放置することはお勧めできない。
キャリア教育 このような状況の中、子どもたちが「生きる力」を身に付け、明確な目的意識を持って日々の学業生活に取り組む姿勢、激しい社会の変化に対応し、主体的に自己の進路を選択・決定できる能力やしっかりとした勤労観、職業観を身に付け、それぞれが直面するであろう様々な課題に柔軟にかつたくましく対応し、社会人・職業人として自立していくことができるようにするキャリア教育の推進が強く求められています。こうした状況の下、平成15年6月に文部科学大臣をはじめとする関係4閣僚により取りまとめられた教育・雇用・経済政策の一層の連携強化による総合的な人材対策である『若者自立・挑戦プラン』、内閣官房長官を新たに加え、取りまとめられた同プランの基本的方向及び具体化の取りまとめや実効性・効率性を目的とした「若者の自立・挑戦のためのアクションプラン」(平成16年12月)や平成17年10月には、新たに農林水産大臣を加え、取りまとめられた関係府省が連携して各施策の具体化について検討を進めた「若者の自立・挑戦のためのアクションプラン」の強化において、キャリア教育は大きな柱として位置づけられたところです。
傾斜配点 センター試験の配点を、個々の科目に対して高くしたり低くして、重視する科目を決める方法。圧縮配点のように均等に低くしないのが特徴。(例: 英語:数学=200:200 → 300:100)
合格最低点 合格者の中でもっとも低い得点。大学により公表している場合としていない場合がある。なお、試験科目に面接や小論文を含む場合、合格最低点を上回っても不合格になる場合がある。
後期日程 「後期日程試験」の略。例年、3月12日以降に実施される国公立大学の入試。前期試験で不合格になった者、合格しても手続きをしなかった者、そして後期日程専願者に受験資格がある。後期日程については、独自性を持つ学生を受け入れたいとして実施してきた意味が薄れてきたとして、廃止をめぐって議論が続いてきたが、国立大学協会は、 2006年度よりAO入試や推薦入試で相当数の募集をすることを前提に、前期日程に一本化することを認めた。これを受けて2006年度入試では、筑波大学、千葉大学、横浜国立大学、山梨大学、静岡大学、滋賀医科大学、岡山大学が一部の学部で後期日程を廃止。2007年度には東北大学、東京工業大学、新潟大学、名古屋大学、九州大学が一部の学部で、京都大学は全学部で後期日程を廃止、前期日程一本化を図る。
公募制推薦入試 大学側の条件を満たせば、どの高校からでも出願できる推薦入試。「推薦書」(在籍または出身高等学校からの推薦書。推薦者は、進路指導担当教諭またはクラス担任教諭など)「高等学校調査書」「志望理由書」によって合否を判定。能力テストや、面接が課されることもある。
5教科8科目 大学入試センター試験の受験教科科目数が増加傾向にあることを象徴する言葉。2004年度のセンター試験から、「学力低下」を懸念する大半の国立大学が「5教科7科目」を課すようになり、試験科目増加の傾向は定着した。中でも5教科6科目を維持していた東京大学は、新学習指導要領で学んだ高校生が受験する2006年春の入試から、5教科7科目として足並みを揃え、さらに理系の受験生には理科3科目を課すなど「5教科8科目」に増やすことを検討。2006 年度入試で京都大学、大阪大学、佐賀大学、京都府立医科大学、大阪市立大学の医学部医学科が5教科8科目入試を実施した。この背景には大学教育に必要な科目を、高校までに履修していない学生の増加がある。例えば医学部合格者が「生物」を選択していなかったり、受験勉強の負担を避けるために「化学」を選択して合格するなど、志望学部での勉学にとっての必要性と受験合格のための科目選択のずれからくる、学力アンバランスを正そうという大学側の意図が働いている。「ゆとり教育」と「大学教育のレベル」に不整合があることを象徴する言葉でもある。
個別試験 各大学が独自に行う入学試験のこと。共通試験としての大学入試センター試験に対する語。大学によって「個別学力試験」「個別学力検査」とも言う。大学入試センター試験を「一次試験」と呼び、個別試験を「二次試験」と呼ぶ場合がある。

さ行

3月入試 「後期入試」とも言われる私立大学が導入している入学試験。出願締切が3月の上旬までに設定されているため、国公立大学の前期試験やセンター試験の結果を見てから出願することが可能になる。関西学院大学の神学部や理工学部化学のように、1月出願を実施せず、3月出願3月入試のみの学部学科もあり、単にすべりどめという発想では勝ち残れない。
GPA 米国の大学で一般的に採用されている成績評価の表記法であるGrade Point Average(グレード・ポイント・アベレージ:平均成績係数)の略称。日本語では「評定平均」と言う。100点満点の得点90~100点をA、80~89点をB、70~79点をC、60~69点をD、60点未満をEの5段階(グレード)にわけ、それぞれに4から0までの数値(ポイント)を対応させる。履修科目それぞれのグレードポイントに単位数をかけた総和を、全履修科目の単位数の総和で割った値(アベレージ)がGPA。
国際的な成績評価基準として海外留学や外資系企業への就職活動に利用できる。大学では単位互換制度での成績表現や転学の際に利用することがあるほか、上智大学の国際教養学部の公募制推薦入試のように、推薦入学の選抜にあたって高校でのGPAを合否判定基準として用いることがある。
志願倍率 出願者数を募集人員で割った数値。出願はしたが受験しない人が出たり、募集人員よりも合格者数が多くなる場合もあるなど、志願倍率は実際的な競争率とは言えない。出願締切後に「出願状況」として各大学の出願者数が発表されるので、とりあえず狭き門かどうかの当たりをつけるのに役立つ。実際的な競争率は受験者数を合格者数で割った数値である「実質倍率」で見る。
試験日自由選択制 私立大学が生徒の受験校日程を配慮し、受験日を3日程度の期間の中から自由に選択できるようにしたもの。大学によっては3日間とも受験可能な場合もある。(試験問題は全て異なる)
自己採点 試験を受けた後に、自分がどこまで正解できたかをチェックし、自分で点数をつけてみること。特に、大学入試センター試験受験後に、発表された正解をもとに自分で採点する自己採点は必要不可欠。その結果を参考にして、個別学力検査=二次試験の出願大学を決めるようにすると善戦できる。
自己推薦入試 出身高校長の推薦を必要とせず、受験生自身の自己アピールとその他の審査条件(評定平均など)で合否を判定する推薦入試。
自己推薦文 自己推薦入試で、自分をアピールするために書く文章。字数、条件などは大学学部学科によって様々だが、志望する理由や動機、適性などを書く場合が多い。また、自己推薦文の内容に基づいて面接が行われる。
実質倍率 実際の受験者数を合格者数で割って出す競争率のこと。ほかに志願者数を募集人員で割って算出する志願倍率がある。
指定校推薦 (私立大学) 大学が高校と協定を結び、人数を指定する。指定されていない高校からは出願できない。 専願のみ 条件をクリアできれば非常に高い公募制推薦(私立大学) 評定などの条件をクリアすれば、どの高校からでも出願できる。 併願可もある 低いが、専願は比較的合格率が高い大学も自己推薦私立大学) 公募制と似ているが、高校を通さずに出願できる。自分のアピールをする自己推薦者が重要視される。 専願が多い専願でも合格率は低い 国立大学 公募制でかつ評定の基準が高い大学が多い。センター試験受験が必要な大学と不要な大学がある。 専願のみセンター不要は高倍率、必要な場合も難しい 公立大学 国立と似ているが、同じ都道府県内からしか出願できない大学が比較的多い。 専願のみ国立大学とほぼ同様
出願条件 特に推薦入試で注意が必要。条件を満たしていなければ、出願自体ができない。たとえば、「指定学校推薦入試」では、現役生が条件となっていることが多いなど。高校での履修科目に受験必須科目がない場合もあるので、募集要項を熟読することが必要。
書類審査 高校が作成する「調査書(内申書)」の審査によって、合否を判断すること。書類審査のみで合否を決める入試方式もある。第1段階選抜に利用されるケースも多い。なお「調査書」は、すべての入試方式に共通の必須の書類。
シラバス 講義の摘要。講義要目。学年あるいは学期中の授業・講義の計画や内容の概略を各時限ごとに記したもの。
新司法試験 平成14年法律第138号による改正後の司法試験法に基づいて行われる資格試験。平成14年法律第138号附則6条2項で同法による改正後の司法試験法の規定による司法試験を新司法試験と定義しており、本項でもその用法に従う。新司法試験は平成18年度から開始されることになっており、平成18年から平成 23年までの制度移行期(移行期間)においては新司法試験と従来の制度による司法試験(旧司法試験)とが併存することになっている。本項では、移行期間における新司法試験についての説明を中心に行うこととする。旧司法試験の説明は旧司法試験の項を参照。法曹(裁判官、検察官、弁護士)になろうとするものは、移行期間においては、原則として新司法試験か旧司法試験のどちらか一方を選択して受けなければならない。移行期間においては、新司法試験を受験するためには、法科大学院を卒業することが必須条件である。すなわち法科大学院を修了した者は、その修了日後の5年度内に3回の範囲内で新司法試験を受験することができる。移行期間終了後は旧司法試験が廃止され、法科大学院を修了していない者は予備試験を受験して新司法試験の受験資格を得ることになる。
スカラシップ入試 入学試験において優秀な成績を挙げた受験者に対して、入学金や授業料など学費の全部または一部を免除することを条件に行われる特別入試の一つ。奨学金制度を組み込んだ入試。「給費生入試」、「奨学生入試」、「特待生入試」と呼ぶ大学もある。
(1)個別の入試として募集するものと、(2)一般入試や推薦入試などと「スカラシップへの出願(申し込み)」を組み合わせるものと2種類ある。(2)の場合は、申込者の中から成績上位の志願者に奨学金が支給される。(1)(2)ともスカラシップ給付採用者には合格通知と同時に支給に関する通知が行われる。
推薦入試 一般入試に対する特別入試の代表的な方式。出身高校の校長の推薦に基づき、大学が選考する「公募制推薦」と、大学から指定を受けた高校が人数枠内で責任をもって推薦する「指定校推薦」に大別される。「公募制推薦」には、「自己推薦」や「スポーツ推薦」などがある。 「AO入試」も自己推薦の性質を持つ。
セメスター制度(二学期制) 1年間を通じて行う授業を前期に集中して履修する。従って履修科目が以前よりも多く取れる利点と授業の中身の充実を同時に図れる。
専願 とくに国公立大学の入試で、後期日程のみに出願すること。一般的には前期日程で不合格となった場合の「すべりどめ」として後期日程は認識されているため、後期専願者は極めて稀。ただ、学生の多様性を保ち、前記日程入学者とは異なるユニークな学生を受け入れたいとして設置された、後期日程の本来の意味には専願は即していると言える。
専願制 公募制推薦入試や、AO入試などで、他大学に併願しないことことを条件に志願者を募る方式。対語は「併願制」。専願制で志願すれば、「その大学に入りたい」という意思表示をすることになるため、専願者が有利になる大学もある。
前期一本化 後期日程を廃止し、これまでの前期日程のみで試験を実施すること。前期日程一本化とも言う。前期、後期に定員を分ける「分離分割方式」は、平成元年度から順次導入され、多くの国立大で行われてきた。学部ごとの定員配分は「前期7割、後期3割」が目安。京都大学、東京大学は前期が約9割、一橋大なども約8割と前期の定員が大きくなっている。2006年度入試では、筑波大学、千葉大学、横浜国立大学、山梨大学、静岡大学、滋賀医科大学、岡山大学が一部の学部で後期日程を廃止。2007年度には東北大学、東京工業大学、新潟大学、名古屋大学、九州大学が一部の学部で、京都大学は医学部保健学科を除く全学部学科で後期日程を廃止、前期日程一本化を図る。東京工業大学は今年度よりセンター試験を課さない 2次試験も実施している。
前期日程 例年、2月25日から実施される国公立大学の入試。 2006年度入試から後期日程を廃止し、前期日程一本化の動きが出ており、これを受けて、国公立大学でもAO入試など特別入試の新規導入が行われている。
前期日程・後期日程 多くの国公立大では同じ大学・学部の募集定員を前期と後期の2つの日程に分けて入試を行っており、これを分離分割方式という。前期日程試験で合格した大学に入学手続きを行うと、後期日程試験に合格する権利がなくなるため、受験のチャンスは実質1回と考えてよい。後期日程の募集人員は少なく競争率はとても高くなる。 2006年度入試から後期日程を廃止、前期日程に一本化する動きが出ており、後期日程に代えてAO入試など特別入試の枠を新たにつくる動きが活発化している。
全国入試 本学のキャンパスを試験場とする入試のほかに札幌・仙台・名古屋・大阪・福岡と全国主要都市でも、一般入試を行うこと。立命館大学、東京理科大学などが実施、実施する私立大学は増加している。
センター試験 国公立大学が1次試験として利用する共通の試験で、最近は私立大学での利用も一般的になってきた。私立の多くは2-3教科、4教科と多様だが、国立大学は2004年度から5教科7科目が主流となり、どの科目を受験生に課すかは各大学が決定する。センター試験後、2次試験(個別学力試験)を受け、両試験の総得点で合否が判定される。(2次試験を課さない大学もある)
センター試験出願 例年10月初めに始まり、10日間、出願を受け付ける。受験科目は大学が指定するため、遅くともセンター出願までには志望大学を絞り込むことが必要になる。志望校の決定は、可能なかぎり早期に行うことが望ましい。
センター試験利用入試 私立大学の入試方式の一つで、大学入試センター試験の成績で合否判定をする入試。センター試験の成績のみで合否判定をし、個別学力試験を課さない方式と、個別学力試験を課しセンター試験の成績と総合して合否判定をするものと2種類がある。センター試験も一種の筆記試験による試験(ペーパーテスト)で「一般入試」に含まれるが、大学によってはセンター試験を利用しない個別学力試験による入試を「一般入試」と呼び、センター試験利用入試はそれとして独立に呼称する場合もある。2006年度以降、私立大学の約8割がセンター試験利用入試を実施している。
前納金返還制度 これまで大部分の私大では、合格者が入学手続きを行う際に納める前納金(入学金や授業料、施設設備費など)を、入学辞退後も返還しなかった。2003年度入試から、この慣習を改め、大半の私大が入学金以外の前納金を辞退者に返還する制度、つまり「前納金返還制度」を新設した。すでに、慶應義塾大学や立教大学など一部の大学で行われていた制度が、受験者からの要望や文部科学省の通達の影響もあり、全国に浸透することになったもの。
総合問題 教科の枠を超えて、複数教科にまたがって出題される問題。国公立の後期試験や推薦入試で多くみられる。数学と物理の融合などが一般的。
総合問題・融合問題 複数の科目を総合問題形式で同一時間内に行う試験。
創成入試 早稲田大学理工学部の独自の入学試験方式の名称。「創成入試」はAO入試、自己推薦などのユニーク入試のいくつかを複合した、AO入試の発展形といえるもの。理工学部全体で13の学科があるが、その学科ごとに同じ「創成入試」ではあっても入試方式はさらに少しずつ異なっている。「13の学科には、1つのアドミッションポリシーと13の方法論がある」という早稲田大学理工学部の教育システムの考え方を反映するもので、学科ごとに求める学生像を明示した独自の審査を行う。試験日程は一般入試より数ヶ月早い時期に行われ、例年10月下旬には第一次選考が始まる。なお名称の「創成」は、工学の新しい教育のあり方を牽引する「創成科目」にちなむ。
創成科目 平成8年に文部科学省の依頼を受けて複数の大学の工学部長からなる「工学教育プログラム改革推進委員会」が組織された。そこで議論され工学教育の新しいありかたを実現する科目として提唱されたのが「創成科目」。「創成」は、もともとデザイン系の実際に物を作り出すことを含む科目の総称だが、この要素を工学の教育にも取り入れ、従来の知識詰め込みではなく学生自身が自ら課題を発見し解決していく姿勢を身につける科目として提案された。現在17大学の工学系学部が参加する「工学教育実施検討委員会」によって推進されており、2001年度から各大学が実施に移している。教員から学生への一方的な授業形態ではなく、学生自らが頭脳と手足を動かして自主的に考えや行動を起こす過程を経験することが基本。例えば東京工業大学工学部金属工学科学科が実施する創成科目試行の一つ「たたら製鉄」では、自分の手で砂鉄から鉄を作ることを狙いとし、学生自身が反応炉を築いて送風機を回し、砂鉄と木炭を交互に挿入して4時間で鉄を作ることが授業の内容になる。ほかに「独創機械設計」「創造工学研修竏著f星ローバーの製作・走行実験」など各大学で様々な試行がされている。こうした学生自らが考え、手足を使って何かを作り出す要素を取り入れた授業を創成科目と総称する。「創成型科目」と呼ばれることもある。
※「創成科目」導入大学(各大学の工学部、理工学部に導入)北海道大学 東北大学 東京大学 東京工業大学 名古屋大学 京都大学 大阪大学 九州大学 群馬大学 金沢大学 岡山大学 徳島大学 大阪府立大学 早稲田大学  慶應義塾大学 芝浦工業大学 金沢工業大学

た行

大学全入時代 2004年7月23日に開催された中央教育審議会大学分科会の審議資料として文部科学省が提出した試算は、大学・短大の「入学者定員数(収容力)」が 2007年に「入学志願者数」と同数になることを示した。この「志願者の総数=入学者の総数」となる時代、つまり数字上は全員が大学に入学する(全入)時代が「大学全入時代」と呼ばれている。 1997年1月の大学審議会答申「平成12年度以降の高等教育の将来構想について」では、全入時代は2009年からと予測されていたが、少子化の進行と、進学率が当初の予測ほど伸びなかったことなどから、2年ほど早まり、2007年には全入時代が始まるとした。試算によればこの年、志願者数、入学者定員数ともに69万9,000人で同数になる。この用語には注意すべき点が二つある。一つは「全入」は、あくまでも数字上のことであり、受験者一人一人の選択意志が度外視されていること。二つめは受験者全員が、どの大学でもかまわないとした場合の数字上の話であるため、実際には「定員割れ」を起し経営困難になる大学と、今まで以上に志願者が集中し「狭き門」となる大学の、二極化が進むということ。「大学全入時代」は同時に「大学淘汰の時代」でもある。日本私立大学振興・共済事業団によると、2003年度で私立大学は28%、短大で45%がすでに定員割れに陥っており、国公立大学も大学や学部によっては定員割れが生じ始めている。こうした動きが加速すると予測されるのが「大学全入時代」の真相である。また、これまで「入」学時の難易度が注目されてきた大学の評価だが、「卒業時の質の確保」、つまり「卒業時の難易度」にも注目して評価する動きが出てくるだろうと予想されている。
大学入試センター 1977年、「大学入試センター試験」の前身にあたる「共通第1次学力試験」の準備を担う国の機関として設置されたのが始まり。1999年に独立行政法人となる。「大学入試センター試験(通称「センター試験」)」の円滑で適切な実施を実現するための業務を行う機関で、大学進学案内のためのウェブサイト「ハートシステム」の運営なども行っている。センター試験に関する最新確実な情報はセンターのウェブページで必ず確認したい。2003年度からは、法科大学院適性試験の実施運営も担う。建物は東京都目黒区駒場にある。
単位互換制度 他の提携大学の授業を受け、卒業単位とすることができる制度。大学間で時間割が合わなかったり距離が離れていて利用しづらいこともある。
大検 高等学校卒業と同等以上の学力があることを認める国家試験のこと。正式には「大学入学資格検定」という。大検合格者は希望する国・公・私立の大学・短大・専門学校を受験できる。また各種国家試験などの受験についても高等学校卒業者と同じ扱いを受けることになる。現行制度では、高校在学中の受検は定時制・通信制に限られ、全日制の生徒は退学しなければ受けられないが、この制度を改め全日制高校に在学中の生徒にも大検受験資格を認めるという中教審の中間報告案が2004年5月に承認された。
段階評価 小論文・面接を得点化せず、レベルに分けて評価する方法。最低ランクになった場合は他の科目の成績にかかわらず不合格になる場合が多い。
地方入試 キャンパス所在地以外の会場で試験が受けられる制度。大学によりその設置数や地域は異なるが、地方受験者にとって便利な制度である。
中期日程 一部の公立大学で3月8日に実施される入試。別日入試と呼ぶこともある。以前はC日程と呼ばれていた。合格発表は後期と同時であるため、中期、後期の両方に合格する場合もある。但し中期日程を実施する大学は数少ない。
調査書 推薦入試に出願する際に提出すべき書類。大学によって、調査書の書類選考を一次選考とし、これを通過した者のみに二次選考として面接、論文などを課すことがある。調査書には、評定平均値、部活動など課外活動の記録、特技、資格などが記載される。自己推薦文が含まれることがある。
地元枠(地域枠推薦入学) 「地域を指定した入学者選抜」のこと。直接にはその方式での募集人員数。医師不足に悩む地域の国公立の大学医学部や医科大学が、推薦入試でその地域在住の受験生を定員に対して優先的に割り当てること。福島県立医科大学が2004年に初めて公に実施し、県内から7人が合格している。地元出身者の地元への定着率の高さに期待しての方策。「地域枠」とも言う。2007年に教員に大量定年退職者が出ることを受けて、教育学部でもこの方式の導入が始まっている。
追試験 試験を受けられなかったり、不合格になった学生のために、本試験のあと別に行う試験。主にセンター試験について使われる。事故・病気などでやむを得ず本試験を受けられなかった受験生のために実施される。実施は本試験の1週間後。本試験とは異なる問題が出題される。一般には「追試」とも言われ、大学在学中の定期試験など単位が取得できなかった学生のために実施される場合がある。
得点調整 得点調整とは、大学入試センター試験終了後、各教科内で選択科目ごとの平均点を基準に、その差を調整すること。平均点が低い科目を受験した生徒が不利にならないようにするために行う。
センター試験では地歴や理科などで科目間に極端な平均点差が生じ、さらにそれが問題の難易度に基づくものであると判断された場合、得点の重みを各科目で同じにするため科目間得点調整が入ることがある。調整法については試験終了後、結果が出揃った時点で統計の専門家も交えて検討される。調整の方法には、「偏差値化」「折れ線近似」「百分位法」などがある。いずれも統計学的方法。
飛び入学 数学や物理で特別な才能を持つ生徒は、学年を越えて大学に入学することができる制度。平成3年の中央教育審議会が第2次答申で提言、これを大学進学時に適用して大学入学年齢制限の緩和を行い、18歳未満であっても大学入学が許される。千葉大学の先進科学教育センターは、「先進科学プログラム」として飛び入学制度を独自に推進しており、2004年度の千葉大学では理学部、工学部、文学部に飛び入学試験で8名が合格している。

な行

二次試験 大学入試センター試験を「一次試験」と位置づけて、各大学が独自に課す「個別学力試験」を「二次試験」と呼ぶのが一般的。大学によって、個別の試験に一次試験、二次試験を設ける場合もある。この場合には、二次試験は面接や論文が課される場合が多い。
二段階選抜 国公立大学入試で行われる。まずセンター試験で一次選抜を行い、合格者だけに二次試験(個別学力検査)の受験資格を与える方法。実施大学は事前に予告する。多くの大学では志願者数が募集定員の予告倍率を越えた場合に実施されるが、一部の大学ではセンター試験の基準得点を指定している。2005年は国公立あわせて57大学が二段階選抜の実施を予告、34大学で二段階選抜が実施された。2006年は国立大学全83大学中35大学、公立大学全72大学中20大学が二段階選抜の実施を予告している。
入学前教育 推薦・AO入試合格者を対象とした大学から出される課題学習。一般入試合格者と比して大学入学までの期間が長いため、学力維持を目的に課題を課す大学も増えている。
入試科目 大学入試において受験すべき「科目」のこと。受験すべき科目数が多くなれば、それだけ勉強にも多くの時間を要することになる。すべての科目は、いずれかの教科に属しているが、受験勉強の計画を立てたり、志望校を選定する際には、教科ではなく最小単位である「科目」を見るのが判断しやすい。同じ5教科入試であっても、7科目を課すところもあれば、8科目の場合もあるため。志望校候補の「入学者選抜方法について」などを熟読し、得意・不得意なども考慮して、適切な時間配分と優先順序を考え、効果的な学習計画を立てていこう。

は行

配点 センター試験、個別学力試験で、受験すべき入試科目それぞれに配されている得点(満点)のこと。また各科目の試験における問題ごとの点数についてもいう。センター試験の配点は、国語・外国語が各200点、地歴・公民・数学・理科が各科目100点満点となっている。但し、個別学力試験の配点と勘案して、各大学・学部で独自に配点を決めることができる。どの科目にどのような配点がされているかは、学部・学科の特色を反映していることが多い。「入学者選抜方法について」などを熟読し、効果的な学習計画を立てていこう。また試験本番では、配点の大きな問題から先に着手するなどの工夫が必要になることもある。
発展的記述 「ゆとり教育」を標榜して、全体に学習内容を削減した「新しい学習指導要領」(現行新指導要領)による学力低下への批判を受けて追加された教科書の記述。学習レベルの高い児童生徒が興味関心に応じて学べるよう、2002年度検定の高校用教科書から認められ、上の学年で学ぶ内容の先取りや学習指導要領を超えた記述が可能になった。通常の本文と区別するため、「発展」などのカットを付けることが条件で、入試では出題範囲外とされる。小中学校用は全体の1割、高校用は2割が掲載の上限になっている。
評定平均値 高校3年間の各教科(科目)や全教科の成績を5段階評価したものの平均値。いわゆる「通知表」の5段階で記載された数値がもとになる。「各教科の評定平均値」は、各教科ごとに高校3年1学期までの各科目の評定(5段階)の合計を科目数で割った数値(小数点以下第2位を四捨五入)。「全体の評定平均値」は、すべての教科・科目の評定の合計数をすべての科目数で割った数値(小数点以下第2位を四捨五入)。
複線入試 同一の学部・学部学科で、複数の入試方式が用意されており、いずれの方式にも日程が重ならない限り、併願ができる。私立大学の入試について言う。たとえば最も一般的な3教科入試の他に、センター試験利用入試や、2教科入試などが併せて実施される。
分離分割方式 国公立大学の個別学力検査(二次試験)は、それぞれ入学定員が割り振られた前期日程・後期日程の2回行われる。合否判定は前期と後期で「分離」されて独立しており、日程・定員は2つに「分割」して実施されるので「分離分割方式」と呼ばれる。前期で不合格になっても後期日程の受験資格は失われない。前期の不合格点と関係なく、後期日程に合格すれば志望大学に入学できる。同一の大学の受験機会が2回与えられ、成績も別々に評価されるという意味でも「分離分割方式」。後期日程のみ受けるという専願も可能。但し後期の方が入学定員が極端に少ない場合が多い。一部公立大では中期日程試験を実施することもある。なお後期日程は前期日程に一本化される方向に進んでいる。[⇒「後期日程」の項を参照。]
国公立大の個別学力検査(二次試験)は、前期日程・後期日程の2回に分けて行われる(一部の公立大は、中期日程もあり)。前期日程で不合格となっても、後期日程で合格すれば、志望大に入学することができる。多くの大学・学部では、募集人員の振り分けは前期日程に比べて後期日程のほうが少なく、試験内容も前期日程と後期日程とでは、異なったものにしている場合が多い。
法科大学院 法曹に必要な学識及び能力を培うことを目的とする専門職大学院。修了すると、新司法試験の受験資格と「法務博士(専門職)」の専門職学位が与えられる。法科大学院は「専門職大学院であって、法曹に必要な学識及び能力を培うことを目的とするもの」をいうと定められている(法科大学院の教育と司法試験等との連携等に関する法律第2条第1項)。法科大学院の制度は、2004年(平成16年)4月に創設された。法科大学院の課程の標準修業年限は、3年である。ただし、入学試験で各法科大学院で法学既修者の水準にあると認められた場合、2年とすることもできる。一般に、3年の課程を未修、2年の課程を既修という。修了要件は、93単位以上の単位の修得である。修了者は、新司法試験の受験資格及び「法務博士(専門職)」の専門職学位を取得できる。なお、「法務博士(専門職)」は、通常の博士の学位と異なり、「修士(専門職)」の学位に相当する(学位規則)。
補欠合格 合格者の辞退などで生じた欠員を埋めるための繰り上げ合格。私立大では、主に合格発表で補欠者を発表してそのなかから一定数を繰り上げる方法をとっている。(補欠となっても繰上げ合格になるとは限らない)国公立では3月27日の手続きの結果、欠員が生じた場合に追加合格という形で行われる。
本試験 本式の試験、主となる試験のこと。主にセンター試験について使われる。例年、1月の第3週の土日に実施される試験。センター試験と言えば一般にこの「本試験」を指す。対語は「追試験」。

ま行

マークセンス方式 センター試験のようにマークシートで選択肢を塗りつぶして解答を行う試験。
MARCH(マーチ) 東京の私立のうち、早慶上智に次ぐレベルとされる5大学の通称。M 明治大学A 青山学院大学R 立教大学C 中央大学H 法政大学
面接 大学入試で面接が行われるのは、AO入試、推薦入試などの「ユニーク入試」方式の二次試験に当たるものとして行われるほか、一部国立大の後期日程や私立大医学部入試で取り入れられており、「一般入試」では医学部以外で面接が行われることはない。面接の形式には「個人」と「グループ」の2種類があるが、どちらも志望学部・学科への適性や学習研究意欲、人物、判断力・表現力などを総合的にチェックしようとする、面接側の意図は同じ。ただグループ面接では、他者へのケア、リーダーシップ、ディベート力などを見られることもある。志望大学部学科が面接を課す場合は、面接対策が必要になる。

や行

薬学部教育制度改正 医師の処方箋をもとに、保険調剤薬局で薬を調剤する「医-薬分業」方式の広がりや、チーム医療への薬剤師の参加など、薬剤師に求められる資質・能力の高まりに応じるための、カリキュラム充実に向けた改正。2005年度まで4年だった修了年限を薬学科について2006年度から6年制とし、研究者、開発者の養成を主たる目的とする4年制の薬科学科も併設できる。併設するかどうかは大学に一任されている。目指すものが、薬剤師か、薬学の研究、薬の開発なのかをよく見極めて、各大学の情報を確認することが必要だ。
ユニーク入試(特別選抜入試) 特別入試のこと。一般入試以外で考案される入試方式がこう呼ばれることがある。

ら行

リメディアル教育(導入教育) 大学や企業などで、新入生、新入社員などに対して行われる教育。一般に大学における導入教育は高校レベルから大学レベルへの移行をスムーズにすることを助けるもの。1年の前期に、「導入教育科目」として課す大学では、必修科目であることがほとんど。単科大学では、その大学の分野に関する共通の理解と基礎知識を持つことを目標として設置されている。総合大学の各学部でも重視するところが増えており、例えば早稲田大学法学部では、1年次に導入教育として、法の基礎理論の学習、法律文献の検索・引用方法、小論文・レポートの書き方、ディベートの方法等を訓練。裁判傍聴などを通じて、法を学ぶための基本的な事柄をマスターすることを目標としている。こうした導入教育は、「スタディ・スキル」や「専門教育への橋渡しとなるような基礎的知識・技能の教育」(以上の分類は同志社大学「効果的導入カリキュラムの開発」研究グループによる)に当たるもので、「補習」を目的とするリメディアル教育よりは大学で学ぶ専門領域に一歩踏み込んでいく積極的なものといえる。

主に東進衛星予備校HP用語集より引用しています。

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